健康経営という言葉を耳にしたことがある方は多いと思います。経済産業省が平成26年度から「健康経営優良銘柄」の選定をスタート。平成28年度には、「健康経営有料法人認定制度」が創設されました。そのころから、「健康経営」を意識するようになった経営者も多いのではないでしょうか？

「戦略的に健康経営を行う時代へ」

「健康経営」とは、「従業員の健康管理を経営的な視点で考え、戦略的に取り組んでいくこと」と定義づけられています。確かにごもっともではありますが、では具体的に何をどう取り組んでいけば良いのか、頭を悩ませる経営者が当初は多かったのも事実です。結果的に、スポーツクラブと契約して利用優待券を社員に配ったり、医師を招いて健康セミナーを実施したり、決して戦略的とは言えない取り組みで頓挫するケースが多く目立ちました。

「従業員が確実に健康になるための仕組みづくり」

その状況はコロナ禍において大きく変化しました。リモートワークが進み、活動量が大幅に減ったことで、メンタルを含む様々な体調不良を訴える従業員が急増、そこで危機を感じた経営者が、本気で「健康経営」を考え始めるようになったのです。実際に2020年の夏ごろから、弊社にも「健康経営」の相談が多く寄せられるようになってきました。
本気で「健康経営」を考えるとは、つまり本当に従業員が健康になる取り組みを実施していくということです。そのためには、各企業の規模、就業形態、年齢層など様々な要素を鑑みながら、企業と私たち専門家が共同して、一社一社丁寧にメニューをカスタマイズしていく必要があります。
各社のニーズに合った「健康経営」を構築していく上で、私たちが大切にしていることが２つあります。それは、「運動の必要性や楽しさを経営陣や社員の方々に理解してもらうことと」と、「実際の運動機会をできるだけ多く創出すること」です。これらの実現にあたり、100人～1000人単位の従業員に対し、座学のセミナーはもちろん、有酸素運動や筋トレの運動指導をも可能とする「オンラインシステム」が大いに役立ちました。実際に、週4回朝礼でオンライン体操教室を実施した企業や、月1回の定例会議で毎回健康セミナーを実施した企業もありました。
従来の対面型指導と、コロナ禍で一般化したオンラインシステムのハイブリッドで、各社の様々なニーズに合わせた「本当に従業員が健康になる健康経営」の可能性は大きく前進しました。

「社員だけではない、役員の健康も切実な課題」

コロナ禍も終息し、「健康経営」はさらに進化を続けていくと考えられます。従業員が心身健康で、楽しく前向きに働いてくれることは、会社にとって何よりの資産です。それに、会社が従業員の健康に対し本気で向き合い、取り組みを実施してくれているというのは、従業員にとって何より安心で、会社への信頼へと繋がります。
そして、あまりクローズアップされることがないのですが、従業員が対象の「健康経営」だけでなく、経営陣の健康管理もより切実な問題です。年齢的にも、様々な生活習慣病のリスクが高まり、更年期による様々な不定愁訴が生じるケースも少なくないからです。
コロナ禍でフィットネスを取り巻く環境は一変しました。私が考える最も大きな変化は、フィットネスサービスの大半が以前は対個人であったのに対し、今では対企業のサービスのニーズが急増してきているということです。私たちフィットネス従事者は、そのニーズをきちんと汲み取り、今まで培ってきたノウハウを活かしながら、結果を出していくことを求められています。